納骨堂の維持費はどれくらい？かからないケースもチェック！ | 向島たから陵苑

納骨堂を利用する際には、費用についてよく確認しておかなければなりません。契約をする際にまとまった費用を支払うことになるのですが、この他に維持費として毎年発生する費用を定めている納骨堂が多いです。

具体的に何のために、どれくらいの費用がかかるのかについてご紹介しましょう。

納骨堂の維持費は施設に掛かる費用

そもそも維持費とは一体何なのかいうと、これは納骨堂を管理し、経営を維持していくためにかかる費用です。地域によって具体的な金額は変わってきますが、年間にすると5,000円以上かかるのが一般的だといえます。

相場としては1万円～2万円程度を想定しておくと良いでしょう。

納骨堂はご遺骨を収蔵したら放置するわけではなく、それを適切に管理していかなければなりません。例えば、お墓参りをする際に利用するお参りスペースをいつでも気持ちよく使えるように清掃する必要があります。トイレや休憩所も同じです。

他にも、問い合わせがあった際の電話応対のためのスタッフも必要ですし、売店でお墓参りに必要なものを売っている施設では、売り子担当スタッフの人件費についても考えなければなりません。

中でも、高い費用がかかる納骨堂の種類といえば、機械式のものです。機械式は最先端の技術を使い、普段は見えないところに設置されている骨壷が自動搬送でお参りスペースに運ばれてきます。施設によっては専用のカードを機械に通したり、タッチパネルを操作したりするシステムを整えているところもあり、これらの設備を維持するために高めの維持費が設定されています。

他にも、施設によっては様々なものに費用がかかるため、継続して利用する方に対して維持費を払ってもらっているのです。その費用を使って定期的にメンテナンスをしているからこそ気持ちよく利用できるほか、機械や設備の故障を防ぐことができます。

納骨堂に維持費がかかる場合

納骨堂は「購入」というより「借りる」システムであり、契約時に利用期間を決めることもあれば、決めずに1年、または数ヶ月単位で更新をすることによって利用することも可能です。

契約期間を決めずに更新しながら使用する場合、契約のたびに費用を支払うことになるので維持費がかかります。

誰かのためのお墓というよりも、家族を代々継承しながら使いたいと考えている場合にはこちらに該当することになるので、年間でいくらの費用がかかるのかよく確認しておかなければなりません。

利用し続ける限り費用がかかることになるので、現在利用料金の支払いを担当している方が亡くなった場合などは新たに支払いをする方を決め、継続して支払っていく必要があります。

維持費がかかるというとデメリットだととらえてしまう方もいますが、期間を決めずに契約して更新時に費用を支払う場合は、契約期間を定めてその期間分まとめて支払いをするのに比べて初期費用をおさえられるメリットがあるのです。

なお、個別ではなく他の方のご遺骨と一緒に供養してもらう合祀型の納骨堂もありますが、1度合祀されると個別にご遺骨を取り出すことはできません。別々にご遺骨を保管してもらいたい方は、維持費はかかりますが、必ず個別用の施設を選択しましょう。

期間を定めず契約しておけば、後から別の施設に変更するのも楽ですし、将来的にはお墓を建てて移したいと考えている方にも向いています。

納骨堂に維持費がかからない場合

あらかじめ契約期間を設定し、まとめて先払いを済ませてしまえば基本的に毎年維持費がかかることはありません。これは契約時に支払う費用の中に永代使用料や永代供養料、維持費が含まれているためです。つまり、維持のための費用がかからないわけではなく、先にまとめて支払ってしまう形となります。

契約期間については33回忌までが一般的となっていますが、施設によっては3回忌までの短い期間や、更に期間を延ばして55回忌まで対応してくれるところもあるので、よく確認してみましょう。

ただ、維持に関する費用が必要かそうでないかについては施設によっても異なるので、必ず事前に良く確認しておきましょう。場合によっては、維持費は発生しないものの管理費が発生するケースもあります。

また、契約期間を定めて契約する際に、永代使用料のみを支払ったような場合は毎年維持費がかかるケースが多いです。

合同納骨堂と呼ばれる施設もありますが、こちらの場合は個別にご遺骨を収蔵する施設とは異なり、個人用のスペースが設けられていません。そのため、維持費はかからないのが特徴です。

詳細は各施設に確認が必要

一般的な相場やなんのために費用がかかるのかについてご紹介してきました。ただ、最新の設備を整えているところは相場以上に費用がかかることもありますし、最低限の維持のみ行われているところなら相場よりも安く済ませられることもあります。

具体的な金額については直接利用を検討している施設に確認してみましょう。毎年費用を支払うことになる場合、誰が支払いを担当するのかについて家族の中で話し合いをしておくことも大切です。